ソーラーフロンティア産業用太陽光発電システム

①事業所も売電ではなく電気を使う時代！企業イメージアップの材料にもなる

10kW以上の太陽光発電の場合、2023年度からの売電価格は10～12円/kWhと決定しております。

これは一昔前地上設置がブームであった頃の30円前後に対し３分の１まで減少したことになります。

さらに電気代高騰も相まって、これからの太陽光は「電気を使う時代」がスタンダードになります！

今の電気代は安く見積もっても売電価格よりかなり高いため、発電した電気で賄い電気を買わない方が圧倒的にオトクです。

また近年の就活でSDGsなど「地球にやさしい活動を行っている企業」に対する注目が増えている傾向もあり、単なる電気代対策やBCP対策などといったメリットのほかにも太陽光発電設置によるプラスの効果は増えてきています。

②最大455Wの大容量パネルでたっぷり発電！　※多雪地域では積雪仕様品（最大410W）となります

太陽光パネルとしては「ハーフカットセル」という新しい技術を採用した高効率パネルを採用しております。

これにより面積当たりの発電量も増え、１枚当たり最大455Wとかなり大容量の発電ができます！

また両面発電パネルも取り扱っているため野立て発電などではより高い発電量を期待することもできます。

③業界最大容量・省スペース（メーカー調べ）の蓄電池を併設可能！

当システムではオムロン社が提供する「ハイブリット蓄電池システム」の併設が可能です。

その中でも事業所にオススメなのが16.0kWhサイズで、蓄電池本体１個に対する容量が最大クラスでかつ省スペース（メーカー調べ）のため設置スペースを最小限に済ませることができます。

また他メーカーではこの容量に近づけるには蓄電池を２個設置する必要があるため構成も最小限で実現できます。

（システム設置例：全負荷分電盤を用いて一部エリアを停電時自動切換えする場合）

※※ システム設計のプランについて ※※

産業用の場合、事業所の業務形態や使用目的に合わせて稼働システムを選ぶことができます。

（１）余剰売電 or 全量自家消費

余剰売電は家庭用太陽光発電と同じく、発電した電気の一部を自家消費し、残りを売電に回す方法です。

ただし売電できる電気量はたった３０％のため売電だけの目的であれば割に合わなくなっています。

＜こんなお客様向け＞

・土日のみ営業など全く電気を使わない日が定期的に多くある（飲食店など）

・夜のみの営業で昼間ほとんど電気を使わない（居酒屋など）

・建屋の面積が大きいわりに使用する電力量が少ない（工場のない事務所、倉庫など）

＜注意点＞

・産業用発電で売電する場合、家庭用と同じく国の申請が必要ですが認可まで長期間かかります

・個人経営など住居兼店舗の建屋では家庭用発電としての申請は不可となっております

一方全量自家消費は一切売電せず発電した電気をすべて建屋で使用する方法です。

＜こんなお客様向け＞

・年中無休で稼働する建屋（コンビニ、スーパーなど）

・電気の使用量がとても大きい事業所（工場など）

・（１）で蓄電池設置を実施する建屋

＜注意点＞

・国の申請は不要ですが電力会社の検査が必要なため、時期によっては長期間かかる場合もあり

・電気配線に関わる機器の品薄の影響を受ける可能性有

（２）蓄電池の併設

事務所などでは蓄電池を併設することでより効率的な電気使用や停電対策として使用することができます。

ただし停電時における蓄電池は万能なものであるかというと注意点もあり、特に事業所では以下の注意が必要です。

・蓄電池から一度に供給できる電力は限られているのですべての設備を動かせるわけではない

・電動機や工場設備など「三相交流設備」には使用できない

・停電時、蓄電池切り替えに数秒かかるためUPS（無停電電源装置）としては使えない

停電時の蓄電池使用はあくまでエアコンやPCなど最小限業務を維持するための機器のみととらえておくと良いでしょう。

※注意事項※

・現在のルールに伴い全量売電は不可となります。全量自家消費か余剰売電のどちらかを選択いただけます。

・全量自家消費システムをご要望の場合、現在一部の電気機器に長期的な納期が発生する可能性がございます。導入をご検討中の方はお早めに問い合わせいただければと存じます。

・ご用命後に事業所を現調し、さらに事業所の電気使用状況や使用設備を加味した設計を行ったうえで最終的な費用を算出いたします。先に想定見積もりの作成を実施する場合、最終額は想定額より上下する可能性があることをあらかじめご了承いただいた上でご用命いただくようお願いいたします。

・蓄電池は単相電源に対し使用可能です。動力源をはじめとした三相電源には導入不可となります。

・蓄電池を設置する場合、事業所の周辺環境（ハザードマップの浸水想定量など）によっては別な容量の商品を提案することがございます。その際も表示価格から上下いたします。

＜各種仕様＞